駐在妻が働くために確認すること～駐在妻だって働きたい！～

駐在妻の皆さん、「海外では働けない」とあきらめてはいませんか？

実は、いくつかの障壁をクリアすれば、駐在妻でも海外で働くことができる場合があります！

私も、だんだんと生活が慣れてくるとオーストラリアでも何か仕事をしたい！と思うようになり職を探し始めました。

今日は同じように“働きたいと思っている駐在妻”向けに、駐在妻が仕事をするために事前に確認すべきことを紹介します。

駐在妻が働くことのメリット

お金にゆとりができる

海外赴任で手当てが幾分は出るとは言えども、物価が高い国だったり子連れだと思わぬ出費が多く、そこまでお金に余裕があるわけではないですよね（我が家だけ？）

そして帰国後も子供がいる方は教育費などどんどん支出が増えていくこともあると思います。

この海外赴任中でも、小遣い程度でも稼ぎがあると、家計が幾分かは潤うことは間違いないし、将来の不安も少しは減ると思います。

社会とのつながりができる

駐在妻生活は思いの外、孤独です。

毎日限られたコミュニティの中で暮らしているとその世界の狭さに疲れてくる人もいるのではないでしょうか。

働き出すことによって社会とのつながりが出て、所属するコミュニティが増えることで、自分がこの国で生きている実感を感じやすくなると思います。

帰国後のキャリアに繋がる

日本で仕事をしていた人も、していなかった人も、何もしないよりかは何かしらの仕事をし、ビジネス感覚を維持することは、帰国後のキャリアに間違いなく繋がります。

特に海外で働くと英語力が身に付き、帰国後アピールポイントになると思います。

駐在妻が働くために確認すべきこと

働きたい気持ちは満々だとしても、駐在妻が働くための障壁はいくつもあります。

どれも大切なものばかりですので、一つひとつ確実にチェックしていきましょう。

帯同ビザ上、問題がないか

まず、これが一番大きな問題ですね。駐在妻のほとんどが「帯同ビザ（配偶者ビザ）」で来られていると思いますが、国によってこのビザで就労できるかどうかは変わります。

例えば、オーストラリアの駐在員が多く使う就労ビザ（４８２ビザ）は配偶者の就労も可としています。

駐在員が多い国がどのような扱いになっているか、まとめてみました。

国名	配偶者の就労可否
アメリカ	〇 ※労働許可証（EAD）が必要
カナダ	〇
EU加盟国	〇 ※配偶者がEU市民であれば、就労可
中国	×
韓国	×
インド	×
シンガポール	〇 ※労働許可証（LOC）が必要
インドネシア	×
オーストラリア	〇
ニュージーランド	〇

２０２１年６月現在の確認であり、また、会社によって適用されるビザも異なる可能性もあります。

最終的にビザ上就労可なのかどうかは、配偶者の会社を通じてビザコンサルトなどに確認してもらうのが一番確実だと思います。

夫の会社の規定上、問題がないか

続いては夫の会社の規定上、配偶者が就労しても問題がないかを会社に確認する必要があります。

会社によっては、配偶者の就労を一切禁じている会社もあります。

夫の所得税などにも関わってきますので、何かしら収入を得るにあたっては相談しておくことをオススメします。

夫の会社の規定上、配偶者手当などに影響はないか

夫の会社の規定上、妻の就労を認めていても配偶者手当や扶養手当などに影響が出る場合があります。

• 収入に問わず、配偶者手当は全額支給されるケース
• 収入が少しでもあると、配偶者手当が減額されるケース
• 収入が少しでもあると、配偶者手当が支給されないケース

などが考えられます。

一般的に海外駐在員規定における配偶者手当とは「異国での生活で無理を強いていることに対するハードシップ手当」のような意味合いがあるので、支給されないことはないとは思うのですが、一度確認してみましょう。

【自身が休職中の場合】休職中に副業をしてもよいのか

あとは、自分自身が会社を休職して海外赴任に帯同しているケースでは、自分の会社に「休職中でも副業をしてよいか」の確認をする必要があります。

会社によっては副業を申請すれば認められるケースもあるとは思いますが、休職中となると話は変わってくると思います。

また、海外赴任帯同休職の制度を使っているのか、また、育児休職を使っているのか、その休職の性質によっても変わってくると思います。

まとめ

以上、駐在妻が働くために確認すべきことを紹介しました。

なお、在宅で仕事をするなら、Craudia(クラウディア）、ココナラなどのクラウドソーシングサイトやスキルマッチングサイトがオススメです！

働きたい駐在妻が、動き出せるきっかけになれば嬉しいです！